現代出版事情——ドジョウ狙い

　先日、元A新聞出版社の編集者Nさんとメールでやり取りをしていたら、現在の出版社におけるある共通の傾向に話が及んだ。私もNさんも文芸関係の編集者ではなく、扱うのは実用書の類が多い。その傾向はこのジャンルに顕著といえるだろう。それはいわゆる「二匹目のドジョウ狙い」のことだ。この言葉を目にし、本好きの人はこれから書く内容についておよそ察しがつくかもしれない。
　世に出ずまだ具体的な言葉になっていない考えや思い、さまざまなことがらを文字にし、本というかたちで人々に届けるのが編集者の仕事だ（現在では電子書籍やWebページというメディアもあるが）。その始まりはもちろん、著者に出会うことだが、さらに次の手順は、その著作を具体化するために企画書を書き、編集会議に提出し、さらに営業や社長の承認（企画会議）を得ることとなる。
　このプロセスにおいて常々私の気を重くしているのは、具体化の最初の関門といえる、営業との折衝だ。「これ、本にしたいのですが」、「そうですか。では説明を」というやり取りからして、打ち合わせというよりはやはり折衝あるいは交渉という言葉が妥当だろう。編集者は、著者のアイデアや力量、その企画にまつわる動向やいろいろな条件を鑑みて、この本を必要とする人は多い、ぜひ出すべきだ、しかも売れると判断して営業に提案する。私の会社において、その際に営業がまず口にするのは、類書があるかどうかという点だ。気が重くなる原因はここにある。彼らは、「どんな本にも類書はあります。類書がなければ置く棚がありません」などという。裏を返せば、類書がないような本は作らないぜ——という姿勢なのだ。前述のNさんによれば、彼の会社の営業もまったく同じだったという。もちろん類書の有無だけではなく、「類書が売れていること」が前提になる。
　編集者は前例のある内容ばかりを手がけるわけではない。新しいアイデアや思考、ことがらを発見し、それを理解したうえで出版に結びつけなければならないこともある。特にITやデジタル関連の分野はこれまでのどのジャンルにも属さないテーマを取り扱うケースが多いのだ。いや、それに限らず、出版においてはほとんどのジャンルでいつも新しいテーマが求められている。一方の営業は、ものをたくさん売るのが仕事なので、本を投下するに足りるだけの市場があるかどうかは重要な条件となる。その理屈はわからないではない。需要がないところに本を供給しても、商売にはならないからだ。
　周知のとおり、ここ10年以上出版不況が続いている。全体の販売部数は'90年代半ばをピークに下り坂である。平均返本率40%。そんな状況でリスクを取りたくないという営業の気持ちもわかる。しかし、何をおいてもまず類書の売れゆきを見るという姿勢は、どうにも後ろ向きすぎるのではないだろうか。それならば、売れている本を探してきて、同じような内容の本をつくってその隣に置いてもらえばいい。
　偉いのは新しいジャンルを開拓した出版社だ。このご時世で、賭けにでる気概がある。もっとも、そのほとんどはきちんと調査をし、売れる見込みを周到に計算している。いずれにせよ、書店でよく目にするたくさんの類書の「群れ」が生まれる背景には前述したような出版社側の事情がある。編集者の目利きなどさほど信用していない二匹目のドジョウ狙い。なんだか情けない話なのだ。
　

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デジタルパブリッシングフェア2010

　先日、東京ビッグサイトで開催された「デジタルパブリッシングフェア2010」に行った。そういう場所だから当然、電子書籍やら電子書籍リーダー、電子書店といったものごとがこれからどうなるかに注目する人々が大勢集まった。大手印刷会社やボイジャーなどのブースは予想以上の混雑。金曜日の来場者は、特に出版や印刷業界の関係者が多かったようだ。
　会場で初めてソニーと富士通の電子書籍リーダーを使ってみた。反射型の「E Ink」は、バックライト型の液晶パネルとは仕組みが大きく異なる。会場の照明のせいなのか、思ったよりも画面が暗い。つや消しの画面は、確かに液晶よりも刺激が少なそうだ。ソニーのリーダーはページをめくる際に画面が一瞬白黒反転する（富士通の製品はラインが走る）。これはちょっと興ざめといった感じだ。また、文字のドットの粗さが目立つ。さて、Kindleはどうか。
　印刷会社は来るべき電子書籍時代に、仕事の幅を広げようとしている。制作において凸版印刷は、DTPの入稿データをXMLフォーマットに変換し、iPadやKindleをはじめとする各種のリーダーや閲覧ソフト向けに作り直す作業を受注するという（これは書籍の話）。大日本印刷は電子書店の運営にも携わる。出版社はコンテンツの制作に注力してくださいという姿勢だ。
　Googleブースのプレゼンテーションには黒山の人だかり。書籍の全文検索と閲覧ができる「Googleブックス」は来春日本でも提供とのこと。より幅広い電子書籍販売プラットフォームは「Googleエディション」という。Googleに米国で登録された200万冊の電子書籍は、どの本も最低必ず１度は買われているらしい。つまり購入されない本はない。これはiTunes Storeに登録された膨大な楽曲の場合と同じ。こちらも皆一度はダウンロードされていると以前聞いたことがある。
　画面だらけで実体感の薄いデジタルパブリッシングフェアの隣のホールでは、「国際ブックフェア」が開かれていた。こちらは紙の世界。時間がなくゆっくり見られなかったが、書籍の値引き販売などしており、本好きが集まっていた。こんな場所で気がつくのもなんだが、電子だ紙だという前に、自分の部屋には読み終えていない本がたくさん「積ん読」状態だ。例えば、「カラマーゾフの兄弟」など、電子書籍版だったら読むのかというと別の問題。電子になっても積ん読は変わらないだろう。雑誌のようなものは電子のほうがいいとは思う（しかしこのところ雑誌を読む気分にない）。最近iPadに電子書籍をいくつかダウンロードしたが、まだ本格的には読まず。どうもまだ腰がすわらないのだ。パブリッシングフェアの熱にあたって、ちょっと冷静に考えた。

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電子書籍待望論

　KindleやiPadの登場で電子書籍のリーダーに話題が集まっている。これと同時に、作り手側にとっても電子書籍の配信には期待できる点が多い。編集者にとって電子書籍は、営業との部数交渉や、取次の配本調整、平均40%といわれる書店からの返本（ムックなどはほとんど断裁される運命）の心配などを一足飛びにして、直接読者に本を届け、在庫の心配もいらないという点で、もろもろの手続きと問題から解放される。もちろん、インターネット配信で利益を上げるようにする方策も併せて考えなければならない。電子書籍が日本で受け入れられるかどうかは未知数だ。また、出版社も自主制作の作家も同列の世界となり、書籍の玉石混交が進む可能性も否定できない。

　現在のように、新刊が置かれる時間が短く、初速で売れないという理由だけで多くの本をすぐに倉庫に返本するような状況はあらためるべきだ。確かにそこには、需要に対して本を過剰に作りすぎるという問題もあるだろう。しかし短期的な判断のオペレーションは、本の多様性を阻害することにもなる。

　このほか作り手の都合になるが、何らかのミスがあった場合、電子書籍ならすぐに訂正が可能だ（通常は回収して断裁）。ジャンルによっては内容のアップデートも可能。さらには、希少本や復刻本の提供も容易になる。また、紙を無駄に使わなくて済む点も重要だ。

　もっとも、すべて電子書籍にすべきとまではいわない。紙のニーズが高い分野や、「物」としての存在を重視する書籍（装丁や紙質などの質感を含め）は従来どおり紙でいいだろう。あるいは、読者が紙を望むなら、オンデマンドで印刷し提供する手法もある。音楽におけるCDやレコードのように存続するのはアリだ。

　すでに音楽の分野では、iTunes Storeや着うたで楽曲の配信が日常的に利用されている。出版よりも早くデジタル化とバラ売り配信が実現した。著作権問題もどうにかクリアしているようだ。一方でCDの需要は減っているという。それを聞くと、あの透明プラスチックのケースとポリカーボネート製の円盤はどうも物としての魅力がなく、レコードほどの愛着を感じることがなかった。部屋にCDがたまって、扱いに悩む今日このごろ。「物」として所有するのはいいのだが、ショップのようにジャンルで棚を分けて整理するなどということは、狭小の住まいでは不可能だ。同じことは書籍にもあてはまる。部屋にあふれる書籍（古本含む）の行き場に難儀しているのは、私だけではないだろう。収納場所的限界を考えたとき、デジタル配信は有効な手段になる。

　話を出版に戻すと、近年の出版不況に一筋の光を照らすのは、書籍配信だ。村上春樹作品のような売れ方をするのはごく一部であり、大した宣伝もしてもらえないほとんどの書物は自転車操業のように入れ替えられ、倉庫で眠るか絶版ということになる。売れる本をつくればいいだけの話のように思えるが、前述したとおり、初速売れ行きが目覚ましい本だけがいい本とは限らない。書き手にとっては、日の目を見なければ執筆した意味がない。なるべく人の目にふれるようにして、ロングテールで売ることのほうが重要なのだ。この点でもネットによる書籍配信は利点が多い。

　米国では、電子書籍の登録冊数が日々増えていると聞く。KindleでもiPadでもSony Readerでもいい、日本でも早く扉が開かれることを願うが、まだ課題も多い。まず、電子書籍が浸透したとき、既存の書店はどうなるか？　これまでは出版社と書店は持ちつ持たれつの関係だった。出版営業は書店に足繁く通い、自社本の売上向上に協力していただいた。その関係が根底から崩れていく。つまり、ネット配信になれば、書店が不要になる。はたしてそれでいいのか？　新しい売り方を考えなければならないはずだ。
これは難しい問題だろう。

　そして、電子化の恒久性。周知のとおり、デジタルコンテンツは一瞬で使い物にならなくなる性質のものだ。電子データがすべてローカルに残ったとしても、手元のリーダーの開発が終了したり、電子書籍のフォーマットが変更になった場合、コンテンツ喪失の可能性は否定できない（以前のCD-ROMコンテンツにおけるQuickTimeやDirectorのように）。はたして、これからの日本の出版界がそのような恒久的なインフラ的保証を担保できるのか。期待半分、懸念半分が正直なところだ。

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出版不況

　もう十年以上経つだろうか、本が売れなくなり、「出版不況」と呼ばれて久しい。その要因が人々の本離れにあるのか、作り手側にあるのか、あるいはインターネットや携帯のせいなのかの話はさておき、不況という状況下で中規模の出版社にどのような変化が起きたのかを、私が見てきた範囲で書いてみたい。
　雑誌（月刊誌）では、販売部数減と平行して広告収入が落ち込み始め、潤沢に出稿があった時代は2000年ごろまでに終わった。急激な部数減と広告減（雑誌は広告収入が重要な資金源だ）。そうなると、どんぶり勘定と緩い収支把握では立ちゆかなくなり、早晩アルバイトから人員削減を始めることになる。月刊誌の仕事はその半分近くが雑務の積み重ねなので、アルバイトがいないと手間と時間がかかる記事は作りにくくなる。その半面、業績を維持するためにより幅広い読者に受ける記事が求められ、必然的に、過去に受けがよかった特集を二度三度と繰り返す。ただし、マンネリ化した記事の読者支持率は下がる（それよりも、一人の編集者が独自の視点で好き勝手に考えた企画のほうが面白い場合が多い）。業績優先になると「独自の視点」が許容できない雰囲気となり、企画の出来が鈍る。広告連動企画や商品宣伝的な記事を載せざるを得なくなり（製品の批判などもってのほか）、個性が強い「記者的」な編集者が離れていく（もっとも、面白い人間はひとつところにじっとしていない傾向もあるが）。かくして残ったのは、ごく常識的な意識の編集者と、縮小した制作部門には不釣り合いな管理部門となる。
　では、雑誌の広告営業はなにをしたかといえば、景気がいいときの気分から抜けられず、効果的な営業活動をしないまま、毎月をやり過ごした。フタを開けてみれば、頭の働く書店営業もいなかった。
　次の段階で月刊誌は、起死回生を狙ったリニューアル、思い切った方向転換を敢行する。このとき、既存の読者をどうとらえるかが生死の分かれめになることが多い。新規読者の獲得を優先すると、既存の読者が離れていく。新規読者の獲得に失敗すれば、本の刷部数はさらに落ち込み致命傷となる。現在売り上げが好調なのは、このリニューアルに成功し、既存と新規の両読者を味方につけた雑誌だ。その多くは編集長の手腕によるところが大きい。奇をてらわず、原点回帰で着実に部数を伸ばす本もある。
　出版社も会社である以上は、存続しなければならない。この点で大きく矛盾したのが、アルバイトの次に、若手編集者を解雇したことだ（そのほとんどが契約社員）。即戦力にならないという理由で若手を切り、編集部には中堅以上が残ることとなった。若手が育たなければ、将来的な存続はあり得ず、新しいネタをすくい上げる企画も出にくい。景気がよくなったらまた新人を採用すればいい、と考えたのかもしれない。ここも重要な点だが、出版社は景気のいいときでさえ、毎月の締め切りに追われ、社員育成を怠っていた（「徹夜」だけは強制していたが）。この姿勢が現在、ボディーブローのように響いている。
　雑誌や書籍の毎月の返本率はおよそ40%。それらの多くは断裁されて、紙くずと化す。近年、新しい視点に立った企画を見いだせないまま７割がたの雑誌が廃刊した。その一方で、旺盛な読者がいるマンガやライトノベルズ、アニメなどの分野は好調で、編集者と読者、営業の関係もうまくいっている。雑誌を刊行していた多くの出版社は現在、その穴埋めとして書籍に注力している。雑誌の発行を仕切り直す時期はまだ見えていない。